和式トイレから洋式トイレへリフォームするときの費用の相場と注意点

 

住まいに必ず1つ以上は導入されるトイレ。皆さんのお住まいにはどんなトイレが設置されていますか? たいていは洋式トイレで、最近ではスペースを有効に使え、節水もしやすい「タンクレストイレ」の方もいらっしゃるかと思います。
一方で「ふんばりが効く」「出し切れる」などの理由で、和式トイレもいまだに根強い人気があります。しかし和式トイレは足腰への負担が大きく、和式トイレから洋式トイレへリフォームすることで介護保険制度の補助金を受け取ることができます。
ほかにも、流す水量が洋式トイレよりも多くかかってしまったり、床に段差があってタイルの目地などの掃除が大変だったりと、和式トイレは洋式トイレよりもデメリットが目立ちます。
そこで、和式トイレを洋式トイレにリフォームする際の相場や注意点をご紹介したいと思います。

気になる洋式トイレへの改修費用は?

まず気になるが、和式から洋式へ改修する際のリフォーム費用です。改修でかかる費用は、おおおまかに「解体・設置費用」「本体価格」「内装仕上げ費用」の3つに分けることができます。

解体・設置費用

解体・設置費用はおよそ20万円ほどかかり、その内訳は、解体・処分費で約6万円、段差をなくしてフラットな床にする大工工事で約6万円、配管工事で約6万円、取付費で約2万円といったところです。
単に便器を入れ替えるだけならここまでかかりませんが、やはり段差のあるモルタルとタイルの床や壁を壊して、フラットにするための費用が、どうしてもかさんでしまいます。また、床を支える大きな柱が腐っていたりシロアリ被害にあっていた場合などは、その改修費用が必要となります。


TOTO_和洋リモデル工法

本体価格

本体価格については、選ぶグレードによります。タンクが別になっているもので約5万円、タンク一体型で約10万円、タンクレスタイプで約15万円。メーカーのカタログを見れば希望小売価格がわかりますが、相場を見ると少なくても4割引きはしていますので、そのあたりをひとまずの目安としておいて間違いありません。

内装仕上げ費用

内装仕上げ費用も本体価格と同様、グレードによって異なります。まず床では、クッションフロアにすれば2万円程度で済みますが、フローリングやフロアタイル(塩ビ系タイル)なら4~6万円。陶器のタイルは10~12万円はかかります。
次に壁では、壁・天井のクロス張替程度であれば、 3万円程度で済みます。手洗い用器や飾り棚、照明を追加したり、扉を取り換えたりする場合は、また別途料金がかかります。

これらを合計して、おおよそ30~60万円程度はかかるとみておくとよいでしょう。

実は、いろんな職人さんが関わるトイレのリフォーム

トイレはスペースが狭いことが多いためか、リフォームも簡単で安く済むようなイメージをもたれるかもしれません。しかし実はいろんな職人さんを必要とする難易度の高い工事でもあるのです。

ざっと並べると、以下のようになります。(Fは必要な場合のみ)
A:解体職人…床の段差部分の解体、便器の解体、廃棄処分
B:設備・配管職人…配管まわり、便器設置
C:大工…床や壁の下地づくり、フローリング施工、手すり・建具まわり
D:内装職人…クロスはがし、下地パテ埋め、クロス張り、クッションフロア施工
E:電気職人…ウォシュレット用のコンセント新設または移動
(F:左官職人…床・壁の陶器タイル施工)

つまり、少なくとも5種類の職人さんが必要となります。職人の多さは人工代、つまりコストに直結します。たとえばこれが、洋式から洋式への便器交換だけなら、Bだけで済むので「激安チラシ」のように安く済ませられる可能性があります。また和式から洋式への改修でも、床を陶器タイルにはせず、クロスはそのまま、コンセントももともと付いていて変更不要な場合は、A、B、Cだけで済むので費用を抑えられます。

トイレリフォームならではの、裏ワザもいくつかあります!

こうした職人の多さからくるコストの高騰を解決しようとしたのが、「多能工」という考え方です。1人の職人がAからFまでのうちの複数をかけもち、人工代を抑えようというものです。激安価格を売りにしている工事店で多く見られ、クオリティよりも価格を優先したいユーザーに人気です。
また、もっとコストにシビアなユーザーには、TOTOの「スワレット」やLIXILの「和風アタッチメント」があります。本体が2.5万円、工事費が2.5万円。それに便座代を加えた合計7万円前後で施工が完了します。

LIXIL_和風アタッチメント

さらに、介護保険制度の補助金を使用する手もあります。和式トイレは足腰への負担が大きく、車いすの方が用を足すことができません。そこで要支援1~2、要介護1~5のいずれかに認定されている場合に限りますが、最大で18万円の補助金を受け取ることができます。